長期積立分散投資に最適な金融商品を探る　その3【投資信託編】

投資対象となる金融商品は世の中にいくつもありそうですが、長期積立分散投資で資産をつくることができる金融商品は果たして何があるのか？そんな疑問をもつ人も多いと思います。

最終回の今回は、投資信託が、長期積立分散投資に向いているのかを探っていきます。

長期積立分散投資に最適な金融商品を探る…
　その1【株式投資編】
　その2【コモディティ編】
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この記事の目次

前回のおさらい

その2【コモディティ編】　← 前回の記事
通貨やコモディティは、以下の理由で、長期積立分散投資には不向きだとわかりました。

今回は、投資信託が、長期積立分散投資に向いているのかを見ていきます。

資産運用には、短期投資と長期投資の2つの時間軸があります。

短期投資は、長くても数日、短いものではものの数分など小刻みに売買を繰り返す方法で、個別株式、FXを対象に行うのが一般的です。

小さな値幅で売買を繰り返して利益を積み重ねていくため、ある程度の利益を得るには、1回の取引で動かす資金量を大きくする必要があります。そのため、レバレッジをかけて取引を行いますが、レバレッジをかけたポジションでは、利益も損失も大きく膨らむ恐れがあります。

短期売買では、少しでも値下がりしたら素早い損切りによって大きな損失をできるだけ抑えながら、小さな利益を積み重ねるというスタイルになります。

長期投資では、20年30年という長い時間をかけて投資します。

『持ちっぱなし』を長期投資とするなら、個別銘柄の株式投資やFXは長期投資には不向きです。

この理由は、個別銘柄への株式投資の場合、適正な株価よりも安ければ買い、適正な株価よりも高くなれば売って利益を確定させます。FXやコモディティでは、そもそも長期投資という考え方が存在しません。これは、その1【株式投資編】、その2【コモディティ編】で見てきました。

また、株式投資は銘柄選びが難しいし、ある程度の資金力がないと複数銘柄への分散投資ができません。仮に分散投資ができたとしても、日本株市場が総崩れになったときは、『日本株式』括りのなかで売り込まれ、分散効果はほとんど働きません。

このため、日本株式以外にも国内債券、外国株式、外国債券、REITといった幅広い資産に分散し、ポートフォリオを管理しなければならず、これには非常に手間がかかり、専門知識も必要です。

投資信託であれば、銘柄選定、フェアバリューの算定から投資タイミング、適正な資産配分といったポートフォリオ構築からリバランスやリスク評価などのポートフォリオ管理に至るまでのすべてをファンドマネージャーが行ってくれます。

さらに投資信託会社では、投資先企業との個別対話などの機会もあり、さまざまな情報リソースにより各企業の価値算定を合理的に行えます。

やはり個人投資家が、ここまでの手間暇をかけて自分で投資をしていくことは難しいと思います。

国内企業の分析でさえ手こずるなか、アメリカや中国をはじめとしたグローバルでの企業分析に加え、現在では、海外のメジャーな地域への投資環境が整備されてきているものの、個人がグローバルに直接投資するハードルはいまだに高いものになります。

こういったことを考えると、これまで見てきたように、金融商品には、預金、債券、株式、投資信託、保険、通貨などがありましたが、投資信託であれば、さまざまな資産に分散した商品を、少額資金でコツコツと積み立てながら、長期的に持ちっぱなしの投資ができます。

つまり投資信託は、個人が長期積立分散投資をするのに最適な商品といえます。

さらに極端なことをいえば、購入したあと『ほったらかし』にしておくことさえもできます。

3回に分けて長期積立分散投資に向いている金融商品を探ってきましたが、最適な金融商品は投資信託だとわかりました。

もちろん5000本も6000本もある投資信託には、手数料が高かったり、短命なテーマだったり、みずから資産を食いつぶすタコ足だったりと手を出してはいけない商品もあります。真っ当な資産運用を行っている買ってよい投資信託は少数で、大多数は買ってはいけない投資信託です。

しかしこの選定は、株式の個別銘柄選定に比べれば、はるかに手間はかかりません。

ぜひ自分に合った投資信託を見つけてください。

では、また～